【実録シミュレーション】35歳エンジニアが月5万円を5年間運用したら何が起きたか？

はじめに

年収700万円・独身・都内在住の35歳ソフトウェアエンジニア「Kさん」のモデルケースを元に、iDeCo・NISA・インデックス投資の3本柱で実際に何が起きるかを徹底シミュレーション。数字で見えてくる「始める意味」と「落とし穴」を解説します。

※投資には元本割れリスクがあり、将来の運用成果を保証するものではありません。具体的な投資判断はご自身でご確認ください。

このシミュレーションで使用するモデルは、テック企業勤務の35歳エンジニア「Kさん」です。

手取り45万円から生活費・家賃・貯金を除いた「無理なく投資に回せる現実的な金額」として月5万円を設定しました。月3〜5万円は、エンジニアの収入帯で最もよく聞かれる投資余力の範囲です。

Kさんが選んだのは「税制優遇をフルに使い、低コストインデックスで長期保有する」というシンプルな戦略です。複雑なトレードは一切していません。

掛金が全額所得控除になるため、運用益を一切出さなくても「節税」という確定リターンが発生します。全世界株式インデックスファンドで運用し、老後資金として完全に切り離して管理しました。

運用益・配当が非課税になる制度。S&P500連動ETFを中心に積立を継続。2024年からの新NISA移行後は非課税枠を段階的に拡大しました。

「いざという時に使えるお金」として流動性を確保するための枠。国内REITを混在させ、分散効果も狙いました。

Kさんはこの戦略を「コードと同じ。最初に設計を固めて、あとは自動化する」と表現しました。毎月の積立は全て自動引落で設定し、積立後に相場を確認することもほぼなかったといいます。

以下は、想定利回り年率5%（全世界株式インデックスの過去平均に近い値）で計算した場合の推移です。実際の市場はより変動しますが、長期シミュレーションの基準値として使用しています。

経過年数	累計投資額	評価額	含み益	節税効果累計
1年目	60万円	61.8万円	+1.8万円	+5.5万円
2年目	120万円	126.8万円	+6.8万円	+11.0万円
3年目	180万円	195.2万円	+15.2万円	+16.6万円
4年目	240万円	267.3万円	+27.3万円	+22.1万円
5年目	300万円	343.1万円	+43.1万円	+27.6万円

評価額の含み益（+43.1万円）に、iDeCoによる節税効果の累計（+27.6万円）を合算した実質リターンは約70.7万円。投資総額300万円に対し、約23.6%のプラスという結果になりました。

シミュレーション期間中には世界的な利上げショックで評価額が一時▲18%まで落ち込む場面も想定されます。それでも「何もしない・積立を止めない」を貫いた結果、翌年には完全に回復・超過しています。これは実際の市場でも類似した動きが過去に観測されています。

Kさんの年収帯（700万円）では、iDeCoの掛金2万3,000円/月が全額所得控除になります。年間で約5.5万円の所得税・住民税が還付される計算です。5年間の合計は約27.6万円。これは「運用しなくても確定でもらえるリターン」であり、投資初心者にとって最も手堅い出発点です。

「正直、最初の2年間は増えてる感覚がなかった。でも3年目から複利が見え始めて、5年後に数字を見たとき『あ、放置してて良かった』と思った。エンジニアのバックグラウンドがあれば、仕組みを理解するのに時間はかからない。」（Kさん）

このまま同じ戦略を続けた場合、10年後の評価額は約862万円（投資総額600万円・年率5%想定）。節税効果を含む実質リターンは約310万円超に達する計算です。

10年スパンになると複利効果が本格化し、後半5年間の「雪だるま式の増加」は前半5年間と比べて明らかに加速します。これが「早く始める意味」の本質です。

次回は「年収1,000万円エンジニアの場合、戦略はどう変わるか？」をシミュレーション。iDeCoの節税効果が倍増する仕組みと、新NISAの1,800万円枠の使い方を解説します。

本記事では、35歳エンジニアのモデルケースを通じて「月5万円・5年間」の資産形成シミュレーションを解説しました。

資産形成に「完璧なタイミング」はありません。エンジニアが得意とする「設計して自動化する」という発想をそのまま資産形成に転用することが、最も再現性の高いアプローチです。